池上彰から学ぶ経済学入門  7比較優位ー貿易が富を増やす

今回もまた本ブログの大人気のシリーズ『池上彰から学ぶ経済学入門』のコーナー。

今回は第7弾!! 「比較優位ー貿易が富を増やす」を扱っていきます。

一応、本シリーズは最後になりますので、よろしくお願いいたします。

まだ、第一弾を見ていない人は、こちらもどうぞ↓↓

池上彰から学ぶ経済学入門 1.経済学とは何だろうか

巷では、TPP(環太平洋パートナーシップ協会)やFTA(自由貿易協定)など、自由貿易の流れがあります。

さて、この世界的に見た自由貿易の趨勢は、どのような経済理論で成り立っているのでしょうか?

まずは、その自由貿易の流れを作ったリカードという人物を取り上げることにします。

D・リカードって誰!? 比較優位説とは…

D(デーヴィット)・リカードは、1772年のイギリスで生まれました。

アダム・スミスの『国富論(諸国民の富)』を読み、影響を受け、自由貿易の基本的な理論である比較優位説と唱えました。

この比較優位説こそ、今もなお自由貿易の理論の根幹をなす理論として係争されています。

ケイ
比較優位説って何!?

比較優位説とは、比較生産費説と呼ばれ、外国貿易や国際本業で用いられる理論のことを言います。

例えば、A国は自動車の生産が得意とする。A国はもちろん自動車以外にも、農業なども生産しています。

次に、B国は農業の生産が得意とする。B国も、自動車を生産しているとします。

このA国とB国は、自動車と農業をお互いに貿易していると、当然ですが両方とも貿易で支えあっています。

しかし、さらに貿易生産を拡大しようと思った時、どうすればいいのでしょうか?

そこで比較優位の考えを用います。

ここではA国は自動車、B国は農業を得意としていると書きました。

ケイ
自動車>農業、B国は農業>自動車って言う感じかな?

そうだね。比較優位では、A国は農業を必要最小限にし、自動車に特化したほうがいい。

B国は自動車の生産を必要最小限にし、農業に特化したほうがいい。

というものです。

つまり、各々の国が自分の得意としている分野に特化して、役割分担をしたほうが双方ともに生産性が上がる、というものです。

厳密に説明すると、たくさんの数式が出てきてしまうから、今回は文字だけの説明にしています。

貿易だけでなく、この比較優位説は日常生活でも使われています。

つまり、個人個人が自分の得意な分野に特化して、それぞれがその能力を発揮している姿は、会社や社会などでも見られると思います。

比較優位説の欠点

比較優位説は、貿易によってお互いの国が発展すると述べました。

TPPやFTAなどの自由貿易は今後、ますます広がっていくものだと考えられます。

しかし、問題点があります。

ケイ
え、だって自由貿易でどちらも発展できるからメリットしかないじゃん。

先ほどのA国とB国の例を見てください。

A国は自動車産業、B国は農業に特化すれば、お互いに発展すると書きました。

しかし、一つだけ考慮していない点があります。

それは、自動車産業と農業ではそれらが生む生産性が違うということがあります。

当然ですが、自動車産業のほうが多く儲かりますよね?

実際、先進国と呼ばれる国は、自動車産業や半導体、ハイテク産業、金融などで稼いでいます。

しかし、発展途上国は、農業中心の国が多いことがわかるでしょう。

発展途上国は、モノカルチャー経済が多いのもお分かりでしょう。

ケイ
モノカルチャ―って何!?

モノカルチャ―とは、単一の作物を大量に栽培することを言います。

例えば、カカオで有名なガーナ、コーヒーで有名なエチオピア、バナナで有名なエクアドルがあります。

また、農業に頼ってしまうモノカルチャー経済だと天候に左右されてしまい、経済が安定しないというデメリットもあります。

まとめ

(i) アダム・スミスの影響を受けたリカードは、比較優位説を唱え、自由貿易を推進した。

(ii) この比較優位説は形は変えど、今の自由貿易の根本的な理論となっており、TPPやFTAなどの自由貿易は今後ますます増えていくと考えられます。

(iii) 比較優位説にはデメリットがあり、貿易によって両国は確かに発展するものの、生産性の差があり、それが国力の差になってしまう。

また、農業中心の経済では、天候不順など要因で、経済が安定しないというデメリットもあります。

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